2023/03/07

ドメインとは？基礎知識や種類、取得方法などを解説

Webサイト制作

Webサイト制作には、サーバー契約やCMSの導入など、やるべきことが多いですが、これらと同等に重要なこととして、ドメインの取得が挙げられます。Webサイトを公開するときにURLとして表示されるため、ドメイン名に関してはこだわりを持ちたいという方も少なくありません。

しかし、はじめてWebサイトを立ち上げるという人の中には、どのように取得すればいいのかわからないという方もいるのではないでしょうか。そこで、この記事ではドメインの基礎知識や種類、具体的な取得方法について解説します。

Webサイト制作に欠かせないドメインとは？

ドメインとは、Web上において居場所を示すグローバルIPを人間でもわかりやすいように文字列にして表現したものです。例えば、URLが『https://cloudseed.co.jp/』の場合、具体的には下記のように構成されています。

(www)：ホスト名

cloudseed：ドメイン名

co.jp：トップレベルドメイン

基本的に取得するときは、ホスト名以外を決めてWebサイトで使用することになります。

はじめてドメインについて触れた方の中には、イメージがぼんやりとしてしまっている方もいるかもしれません。しかし、地図と比較して考えると理解しやすいです。

地図で特定の居場所を表現するときは、緯度と経度が使われます。例えば、大阪府庁の場合、緯度34.686920、経度135.519318です。しかし、緯度・経度はすべて数値で表されているため、人間にとって覚えることは容易ではありません。そのため、住所を用いて場所を特定しています。

これは、ネットワーク上でも同じことがいえます。コンピューターがわかりやすいサーバーの位置を示すグローバルIPは、人間にとってわかりやすいものではありません。例えば、175.453.×××という数字を覚えてサイトにアクセスするのには、利便性に欠けます。そのため、ドメインを使用してWebサイトの場所を人間でも特定しやすくしているのです。

このように、場所を特定する仕組みが住所と似ているため、ドメインはネットワーク上でWebサイトの場所を特定するための“住所のようなもの”と表現されます。

ドメインは独自ドメインと共有ドメインの2種類がある

ドメインには、独自ドメインと共有ドメインの2種類があります。Webサイト制作には必須の知識になるため、両者の概要やメリットを詳しくチェックしていきましょう。

独自ドメインとは

独自ドメインとは、世界中で唯一無二のドメインのことです。独自ドメインは、ドメイン名をすべて自分で決めることができます。例えば、企業のコーポレートサイトの場合、『https://企業名.jp』というようにドメイン名を自由に指定することが可能です。基本的に多くの企業コーポレートサイトやWebアプリケーション、オウンドメディアなどは独自ドメインが使用されています。

メリット

独自ドメインのメリットは、ご自身が決めたドメイン名を独占して使用できる点です。すでに取得されているドメインは使用できませんが、会社名などそのWebサイトを象徴する英数字に設定することができます。

また、ドメインはメールアドレスに使用することもできるため、Webサイトからお問い合わせを受け付けることができたり、社員に自社独自のメールアドレスを配布できたりします。

さらに、SEO効果が高いです。Googleは検索結果に同じドメインのページが複数表示されることを制限しているため、後述する共有ドメインは不利になります。そのため、Webサイトでマーケティングをしていきたい方や集客を目的にWebサイトを立ち上げるという方は、独自ドメインの取得がおすすめです。

デメリット

デメリットは費用がかかるという点です。独自ドメインを取得する際、年間使用料を支払う必要があります。『.com』や『.jp』などは比較的安いですが、『.co.jp』などトップレベルドメインの選択によって費用が高くなるケースも珍しくありません。

共有ドメインとは

共有ドメインとは、その名通り1つのドメインを複数人で共有しているドメインのことです。一般的にWebサービス運営元から提供されます。例えば、はてなブログの場合、『アカウント名.hatenablog.jp』という共有ドメインが提供されます。下記のように複数人に配布されるため、自分独自のドメインではありません。

・a.hatenablog.jp
・b.hatenablog.jp
・c.hatenablog.jp
・d.hatenablog.jp

メリット

メリットは、無料で利用することができる点です。Webサービス運営元から無料で配布されるため、費用を支払う必要がありません。また、アカウントに登録すれば使用できるため、手続きも容易です。

デメリット

共有ドメインは、いくつもドメインを生成することができるため、独自ドメインに比べて信頼性が低く、SEO効果も得られづらいです。また、継続して使用し続けられるかどうかはサービス運営元に依存します。もし、サービスが終了した場合、Webサイトを継続して運営することが難しいので、独自ドメインや他社サーバーに移管する手続きが必要です。

トップレベルドメインは全部で4種類

Webサイト制作でドメインを決めるとき、トップドメインを選択することができます。Webサイトで使えるトップレベルドメインは全部で4種類です。それぞれの種類について詳しく解説します。

ccTLD

1つ目は、ccTLDです。国別コードトップレベルドメインといわれます。

例えば、日本のccTLDは『.jp』です。実際に、インターネット上にあるWebサイトの中にも『.jp』を使用しているWebサイトは多いため、馴染みやすいという方も多いでしょう。

もちろん、ccLTDは各国で存在します。例えば、米国は『.us』、イギリスは『.uk』です。

ccTLDはその国に居住していないと使用することができません。例えば、韓国で『.jp』を使用することは難しいです。しかし、一部の国の中には、居住に関係なく使用できるケースもあります。

gTLD

2つ目は、gTLDです。ジェネリックトップレベルドメインともいわれます。

gTLDをWebサイトに使用する場合、居住地などに関係なく使用可能です。基本的には、企業や商用サービスのWebサイトには『.com』、ネットワークビジネスを提供するWebサイトには『.net』、情報提供をメインとするWebサイトには『.info』が使用されます。

属性型jp

3つ目は、属性型jpです。主に、属性型jpは日本の企業や組織のWebサイトで使われるドメインを意味します。

属性型jpは組織の運営主体によって取得できるものが異なるドメインです。具体的には下記の表の通りになります。

属性型jpはこのように取得条件が厳しくなっているため、その要件を満たす必要があります。また、法人のWebサイトのみに利用可能なため、個人が取得してWebサイトで使用することはできません。

新gTLD

4つ目は、新gTLDドメインです。gTLDについて前述しましたが、新gTLDは2012年以降に作られたgTLDの新しいドメインを意味します。

ジェネリックトップドメインと同様に、どのようなサービスを提供するかによって自由に選択可能です。例えば、東京を拠点にする人がWebサイトを立ち上げる場合、『.tokyo』を使用することができます。そのほかにもWebサイトを表す『.site』、ブログを表す『.blog』などがあり、新gTLDを選択すれば、珍しいトップレベルドメインを選択することができるでしょう。

ドメインの取得条件とは？

Webサイトを制作する際、ドメインの取得は欠かせませんが、ドメインには取得条件があります。取得条件を満たしていないとWebサイトで使用することはできませんので、これからWebサイト制作を行う方は、ぜひ参考にしてください。

誰も取得していないドメイン名を選択する

1つ目の条件は、誰も取得していないドメインを選択することです。

ドメインは、グローバルIPと変換して使用するため、すでに使われている同じドメインを使うことはできません。例えば、検索エンジン大手Googleのドメイン『google.com』をご自身のWebサイトで使うことは不可能です。そのため、被らないものを選択する必要があります。

後述しますが、ドメイン登録サービスでは、すでに使用できないドメインなどを教えてくれるので、かぶらないものを選択できるようになっています。また、決めたドメイン名を変更したくないという人は、トップレベルドメインなど変えることでイメージ通りのドメインをWebサイトで使用することが可能です。

半角英数字、半角ハイフンのみで構成する

2つ目は、決められた文字を使用してWebサイトに使用するドメイン名を選択することです。

Webサイトなどに使用できるドメインは、半角英数字及び半角ハイフンのみで構成する必要があります。例えば、『?』や『/』などの文字は使用できません。

属性型jpなど定められた登録資格条件を満たす必要がある

3つ目は、あらかじめ定められた登録資格条件を満たす必要があるという点です。

例えば、国別コードトップレベルドメインの場合、一部の国を除き、居住地と国別コードが同じでなければなりません。例えば、アメリカに住む人が『.jp』を取得することはできませんので、それがccTLDを使用する際の条件になります。

また、属性型jpを使用する際も同様です。法人以外がWebサイトで『.co.jp』を使用することはできません。また、政府機関以外がWebサイトに『.go.jp』を使用することはできないため、注意が必要です。トップレベルドメインの種類によってWebサイトに活用できるドメインの取得条件が設けられているため、事前に確認することが求められるでしょう。